【2026年】給湯器交換で使える補助金は？エコキュート・ガス・石油給湯器の対象制度

給湯器交換に使える補助金はある？（2026年版）

給湯器交換に利用できる補助制度はあります。中心となるのは、国が実施する「住宅省エネ2026キャンペーン」です。

対象になる可能性がある給湯器は、主に次のとおりです。

• エコキュート：電気を使う高効率なヒートポンプ給湯機
• ハイブリッド給湯機：電気ヒートポンプとガス給湯器を組み合わせた機器
• エネファーム：ガスから電気とお湯をつくる家庭用燃料電池
• エコジョーズ：排気熱を再利用する高効率ガス給湯器
• エコフィール：排気熱を再利用する高効率石油給湯器

制度名だけで判断せず、住宅の種類と導入する製品の型番まで確認することが大切です。

エコキュートなどが対象になる「給湯省エネ2026事業」

「給湯省エネ2026事業」は、エコキュート、ハイブリッド給湯機、エネファームの導入を支援する国の補助制度です。戸建住宅だけでなく、共同住宅への設置も対象になります。

対象給湯器への交換と同時に、既存の電気温水器を撤去する場合は2万円／台、電気蓄熱暖房機を撤去する場合は4万円／台が加算される可能性があります。

交付申請は予算上限に達するまで、遅くとも2026年12月31日までです。予約の受付は遅くとも2026年11月16日までですが、予算を使い切った場合は期限前でも終了します。

詳しい対象製品と受付状況は、給湯省エネ2026事業の公式サイトで確認できます。

賃貸住宅のエコジョーズ・エコフィール交換に使える制度

既存の賃貸アパートや賃貸マンションでは、「賃貸集合給湯省エネ2026事業」を利用できる可能性があります。

従来型のガス給湯器または石油給湯器を、対象製品として登録されたエコジョーズまたはエコフィールへ交換する工事が対象です。

主な対象者は、既存賃貸集合住宅のオーナー、管理会社、給湯器の交換工事を発注する事業者です。入居者個人が自分で給湯器を交換するケースや、持ち家の戸建住宅は基本的に対象になりません。

申請は予算上限に達するまで、遅くとも2026年12月31日までです。詳しくは賃貸集合給湯省エネ2026事業の公式サイトをご確認ください。

持ち家のエコジョーズ・エコフィールは補助対象になる？

持ち家の戸建住宅やマンションでエコジョーズ・エコフィールへ交換する場合、「給湯省エネ2026事業」や「賃貸集合給湯省エネ2026事業」の条件には当てはまらないことがあります。

その場合は、「みらいエコ住宅2026事業」の省エネリフォーム補助を利用できる可能性があります。

ただし、給湯器を1台交換するだけでは、制度全体の補助要件や最低補助額を満たさない場合があります。断熱窓、断熱材、節水型トイレ、節湯水栓など、ほかの省エネ改修と組み合わせるケースを想定した制度です。

同一の給湯器について、給湯省エネ2026事業などと重複して申請することはできません。対象工事は住宅省エネ2026キャンペーンのリフォームMAPで確認できます。

2026年度に給湯器を対象としている都道府県の補助制度

国の制度とは別に、一部の都道府県でも給湯器や家庭用燃料電池の設置費用を補助しています。2026年8月14日時点で、一般家庭に関係する制度を確認できた主な都道府県は次のとおりです。

都道府県制度には、次のような条件が設定されています。

• 既存住宅だけが対象
• 県内施工業者による工事が必要
• 太陽光発電や蓄電池との同時導入が必要
• 交付決定前の契約・発注・着工が禁止されている
• 国庫を財源とする補助金との併用ができない

また、都道府県に直接申請するのではなく、市区町村を通じて交付される制度もあります。都道府県の公式サイトだけでなく、住宅がある市区町村の公式サイトも確認してください。

市区町村独自の補助金も確認しよう

都道府県の補助制度がない地域でも、市区町村が独自に給湯器交換を支援している場合があります。

制度名には「給湯器」という言葉が入っていないことも多いため、次のような制度を確認しましょう。

• 住宅リフォーム補助金
• 省エネルギー設備導入補助金
• 脱炭素設備導入補助金
• 再生可能エネルギー設備導入補助金
• 移住・定住住宅改修補助金
• 子育て世帯・高齢者世帯向け住宅改修補助金

自治体のリフォーム補助では、市内業者への発注や一定額以上の工事が条件になることがあります。給湯器本体だけでなく、設置工事費が対象経費に含まれるかも確認しましょう。

補助金を使うときの申請手順

補助金を利用する場合は、給湯器を先に購入せず、次の順番で進めるのが基本です。

1. 現在の給湯器を確認する
   メーカー、型番、燃料、設置場所、故障状況を確認します。
2. 交換する給湯器を選ぶ
   エコキュート、ハイブリッド、エコジョーズ、エコフィールなどから住宅に合う方式を検討します。
3. 対象製品を確認する
   制度の公式サイトで、導入予定の型番が登録されているか確認します。
4. 登録施工業者へ相談する
   国の制度では、施工業者が申請手続きを行うものがあります。
5. 国・県・市区町村の制度を比較する
   補助額だけでなく、併用可否や工事期限も比較します。
6. 申請・交付決定後に契約や工事を進める
   制度によっては、交付決定前に契約しただけで対象外になります。
7. 工事前後の写真と書類を保管する
   既存機器、設置場所、交換後の機器、銘板などを撮影します。

特に重要なのは、契約や工事を行う前に補助条件を確認することです。故障で交換を急いでいる場合でも、見積もりの段階で施工業者へ「補助金を利用したい」と伝えてください。

給湯器の種類別に確認したい補助制度

一般的なガス給湯器や石油給湯器から交換する場合でも、交換後の機器がエコジョーズやエコフィールなどの高効率給湯器であれば、補助対象になる可能性があります。

補助金利用で失敗しないための注意点

補助金は、申請期限内であっても予算がなくなれば受付を終了することがあります。また、補助額だけを見て給湯器を選ぶと、住宅に必要な給湯能力や設置条件に合わない可能性があります。

給湯器の号数、貯湯容量、追い焚き機能、設置スペース、配管工事、電気容量なども含め、交換後の使い勝手と総額を比較しましょう。

まとめ｜契約前に対象製品と申請条件を確認しよう

2026年8月現在、エコキュート、ハイブリッド給湯機、エネファームは「給湯省エネ2026事業」、賃貸集合住宅のエコジョーズ・エコフィールは「賃貸集合給湯省エネ2026事業」を利用できる可能性があります。

持ち家のエコジョーズ・エコフィールについても、「みらいエコ住宅2026事業」や市区町村の住宅リフォーム補助で対象になる場合があります。

ただし、補助制度ごとに対象住宅、対象機種、申請者、契約時期、併用可否が異なります。給湯器を注文する前に、次の3点を確認してください。

• 設置予定の製品型番が補助対象か
• 契約・着工前に必要な手続きがあるか
• 施工業者が補助金申請に対応しているか

給湯器の故障状況や設置条件によって適した交換方法は異なります。交換機種や工事内容で迷った場合は、現在の給湯器の型番と設置状況が分かる写真を用意したうえで、施工業者へ相談しましょう。

※本記事は2026年8月14日時点の各制度の公式情報をもとに作成しています。補助額、対象条件、予算残額、受付状況は変更される場合があります。契約前に必ず国・自治体の公式サイトで最新情報をご確認ください。